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新卒採用

2018年度 新卒採用受付中です。

2018年度 募集要項

       
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マイナビ2018 
職種 販売
  
仕事内容 販売/各店舗にて販売・運営管理業務を担当します。具体的には、新人研修の後、配属先の店舗にて生鮮食品や一般食品等、各部門での担当責任者としてスタートします。その後、適性に応じて店長、バイヤー、店舗開発、システム開発等の職務に就いてゆきます。 社員一人ひとりの仕事に対する意識がニーズの創造・提案として、店舗づくりにしっかりと反映されてゆきます。
  
給与 販売   四大卒:月給20万1180円(2015年2月実績)
      短大・専門卒:月給18万2140円(2015年2月実績)
  
諸手当 通勤手当、家族手当、時間外勤務手当、深夜手当
昇給 年1回(4月)
賞与 年2回(7月、12月)
勤務地 販売:広島市近郊及び尾道市、東広島市、呉市、廿日市市、安芸高田市、岩国市を含む36店舗
勤務時間 販売   例)7:00〜16:00, 13:00〜22:00

※実働8時間 (担当により時差出勤があります)
休日休暇 週休2日制 (月9〜10日のローテーション制)
年間休日110日
※曜日は職種により異なります
年次有給休暇(初年度6カ月経過後10日、最高20日)、慶弔休暇、等
保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
福利厚生 育児休業・介護休業・財形貯蓄・退職金制度
教育制度 新入社員研修、レジ研修、店長代理育成勉強会、中堅育成教育研修、各部署勉強会など社内研修の他、社外セミナーへの派遣も積極的に行っています。
採用予定人数 40名
募集学部 4年制大学新卒(全学部全学科)、短大、専門卒
先輩の出身校 広島大学、県立広島大学、広島修道大学、広島経済大学、広島工業大学、福山大学、広島国際学院大学、広島国際大学、安田女子大学、比治山大学、愛媛大学、徳島大学、琉球大学、明治大学、法政大学、日本大学、亜細亜大学、関東学院大学、大東文化大学、玉川大学、立正大学、神奈川大学、山梨学院大学、名城大学、名古屋商科大学、京都産業大学、京都外国語大学、近畿大学、大阪産業大学、岡山理科大学、岡山商科大学、徳山大学、東亜大学、長崎県立大学、北九州市立大学、九州産業大学、第一経済大学(福岡経済大学)、久留米大学、東和大学、長崎総合科学大学、宮崎産業経営大学 など
提出書類 履歴書(写真貼付)、卒業見込証明書、成績証明書
選考方法 適性検査、面接(個人、集団)
応募方法 リクナビ・マイナビよりエントリーして下さい。
求める人材像 ・人の意見や個性を尊重できる、個性豊かな人材
・常に目標に向かってチャレンジし続ける向上心旺盛な人材
・物事を論理的に考え、何事にも意欲的かつ誠実に取り組む人材
・自立型の人材 ―変化する環境を的確に認識すると同時に、問題形成し行動できる
「変化」に敏感に反応する鋭い感性と、スピードある実行力をもった人材を求めています!
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エントリー後の
採用ステップ
エントリー
 ↓
説明会参加
 ↓
選考会申込み
 ↓
一次選考(集団面接)
 ↓
二次選考(適性検査)
 ↓
三次選考(個人面接)
 ↓
最終選考(社長面接)
 ↓
内 定
採用連絡先 〒731−5107
広島市佐伯区石内上一丁目8番1号
TEL:082−941−5576 (直通)

採用課 加藤、北本
○一般事業主行動計画
「次世代育成支援推進法 第12条 第1項」に基づき、下記のとおり公表致します。
計画期間
平成29年4月1日〜平成32年3月31日
雇用環境の
整備に関する事項
(1)子育てを行う労働者等の職業生活と家庭生活との両立を支援するための雇用環境の
整備について

・妊娠中や出産後の女性労働者の健康の確保について、労働者に対する制度の周知や
情報提供及び相談体制の整備を実施します。

・育児休業に関する規定の整備、労働者の育児休業中における待遇及び
育児休業後の労働条件に関する事項について周知します。

・育児休業期間中の代替要員の確保や業務内容、業務体制を見直します。

・育児・介護休業法に基づく育児休業等、雇用保険法に基づく育児休業給付、労働基準法に
基づく産前産後休業など諸制度を周知します。

(2)働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備について

・所定外労働の削減のための措置を実施します。
次世代
育成支援対策
に関する事項
・若年者に対するインターンシップ等の就業体験機会の提供、
 トライアル雇用等を通じた雇入れ、適正な募集・採用機会の確保
 その他の雇用管理の改善又は職業訓練の推進に取組みます。

「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律第8条第1項又は第7項の規定」に基づき、下記のとおり公表致します。
計画期間
平成28年4月1日〜平成30年3月31日
採用に関する事項 (1)目標
・採用した労働者に占める女性労働者の割合を30%以上とします。

(2)取組

・採用選考基準や、その運用の見直しを実施します。

・女性が活躍できる職場であることについての求職者に向けた積極的広報を実施します。